スクエアとは？

Squareの大きな特徴は、スマートフォンまたはタブレット（iOS / Android）、カードリーダーだけで気軽にクレジットカード決済に対応できることがあげられます。

スクエアができるまでは導入障壁が高かった

従来は、コンビニや飲食チェーン店にあるような大型のPOSレジを導入するには、店舗側で専用端末を用意しなければなりませんでした。

この場合、
  • 決済端末機器代：100,000～300,000円
  • 月額料金：10,000円（年間120,000円）
などがかかり、設備コスト面で非常にハードルが高くなります。

モバイル決済サービスでは、一般的に広く普及している市販のスマートフォンやタブレットを利用することで大幅なコスト削減を実現。

これまで導入コストの高さから見送られていたキャッシュレス化への導入障壁を低くしています。

入金は最短1営業日

Squareで対応しているオンライン決済は、
  • オンラインショップ
  • オンライン請求書
  • ブラウザ決済
の３つです。
オンライン決済では、実店舗でお客さまと対面することなく決済手続きができます。お客さまにとってもわざわざ店舗に行く手間が省けて大きなメリットです。

オンラインショップ


Squareでは、誰でも簡単にオンラインショッピング（ECサイト）を開設できるサービスを提供しています。

月額料金は無料で必要な費用はキャッシュレスの決済手数料だけです。

売上がゼロのときは費用が発生せず、リスクを最小限にしてオンラインショップを始められます。

Squareのオンラインショップでは、あらかじめクレジットカード、PayPalなどの決済処理機能が組み込まれています。

万が一の払い戻し機能や不正使用防止機能があり、支払い異議申し立てにも無料で対応してもらえます。

Squareのオンラインショップの販売データは、実店舗の在庫、売上、顧客情報を共有して管理できる点もメリットです。

オンライン請求書


Squareでは、お客さまにメールで請求書を無料送信できるサービスを提供してます。

お客さまは受け取った請求書から24時間いつでもワンクリックで支払い手続きができ、店舗側はリアルタイムで支払状況を確認可能です。

毎月支払いが発生する
  • ネットショップの定期購入
  • 塾やスクールの月謝
  • Webサービスの月額利用料
などの継続課金にも対応しており、設定すれば毎月同じ日に請求書を自動送信できます。

これまでメールや電話・FAXなどで顧客と支払いに関する煩わしいやりとりをしていた方にとっては大変便利なサービスと言えます。

ブラウザ決済


Squareでは、パソコンでクレジットカード決済の受け付けができるサービスを提供しています。

月額料金は無料でわずか数分で始めることができます。

例えば、電話で注文を受けてから、そのままクレジットカード決済をするときに便利です。

Squareのブラウザ決済では、クレジットカードの他にも現金、デビットカード、ギフトカードなどの取引を記録可能。お客さまにメールやSMSで電子レシートを送信することもできます。

スクエアは決済手数料も業界最安値

Squareでは、各種コスト（導入費用、月額料金、振込手数料、解約手数料）は無料ですが、決済手数料はかかってきます。

決済手数料とは、お客様が商品を購入する際、決済するごとに発生する手数料です。

例えば、クレジットカードの決済手数料が５％のとき、１万円の商品を決済すると500円（＝１万円 × ５％）が決済手数料として店側に請求されます。


店側は、”集客効果”や”客単価アップ”の観点から、多少の決済手数料がかかっても、キャッシュレス化したほうが得になるケースは多いです。しかしながら、決済手数料が安ければ安いほど良いのも事実。例えば、店舗のクレジットカードによる決済金額が年間1,000万円であれば、
  • 決済手数料５％で50万円
  • 決済手数料３％で30万円
となり、たった２％の違いで利益額が年間20万円も変わってくることになります。

決済手数料は3.25%から

Squareの決済手数料は、クレジットカードや電子マネーのブランドによって若干異なってきます。
決済手数料の比較表
クレジットカード Visa、Mastercard、American Express、Discover、Diners Club 3.25%
JCB 3.95%
電子マネー Kitaca、Suica、PASMO、TOICA、manaca、ICOCA、SUGOCA、nimoca、はやかけん 3.25%
iD、QUICPay 3.75%

Squareでは、決済手数料3.25%から利用できるということですね。

では、Squareの決済手数料は、他のクレジットカード決済サービスと比較してどうなのでしょうか？一般的にクレジットカードでは、店舗の業種（売上規模や平均顧客単価など）によって決済手数料が異なります。
クレジットカードの業種ごとの決済手数料の相場
コンビニや家電量販店など １～1.5％
百貨店など ２～３％
小売店 ３～５％
飲食店 ４～８％
バー・ナイトクラブ ７～10％
基本的には、薄利多売で売上高が高い業種や店舗ほど決済手数料が安くなります。

逆に個人経営で規模の小さいお店では、決済手数料５％以上と高くなりがちです。

例えば、売上100万円の手数料を比較した場合、
  • 決済手数料５％ → ５万円
  • 決済手数料3.25% → 3万2,500円（Squareの通常の決済手数料）
となり、１万7,500円も違ってきます。

その他、導入コストや月額料金も考慮すれば、決済手数料がより低く設定されている”モバイル決済サービス”の導入が賢明と言えるでしょう。

クレジットカード非対応で21%の機会損失

Squareの「クレジットカード非対応がもたらす機会損失に関する調査2014」によると、クレジットカード決済に対応していない店舗は、21％の来店機会を失っているという調査結果が出ています。

具体的には、１ヶ月に１回以上のクレジットカードを使う成人は、
  • 来店前にクレジットカード対応の有無を18％が確認する
  • 来店後にクレジットカードが使えないと知った場合３％は二度と行かないか行く回数が減る
と回答しています。



出典：Square

逆にいえば、クレジットカード決済に対応することにより、21％の顧客増加につながる可能性があるということです。

つまり、集客強化のためにポータルサイトに多額の広告宣伝費を捻出するより、クレジットカード決済を導入したほうが集客効果が高くなる可能性があります。

特にクレジットカード決済が好まれている結果が出た
  • レストラン
  • アパレル
  • 旅館・ホテル
の業種では、導入により大きな効果が期待できます。

スクエアは充実したサービス

Square POSレジ

お会計の受付、商品登録、従業員の勤怠管理、電子レシートの発行、ディスカウントの設定や個別精算まで、日々の店舗運営に必要な充実した機能を無料でご利用いただける高性能なPOSレジアプリです。iOSとAndroidの両方に対応。

売上分析

売れ筋商品や来店の多い時間帯など、経営に役立つ情報が詰まったSquare データはスマホとパソコンの両方からアクセスできます。店舗ごとの売上件数、各週の売上高、商品カテゴリーごとの売上など、経営者にとって大切な情報がひと目で把握できます。

従業員の管理


従業員が出勤・退勤する際の打刻、シフトスケジュールの作成や共有、POSレジへのアクセス権限の設定など、従業員管理に役立つ機能が無料で利用できます。かんたんに従業員の勤務状況を把握し、より効率的な管理を実現します。

オンライン請求書

紙の請求書の作成、印刷、郵送など、煩わしい管理はもう必要ありません。Square 請求書は、お客さまのメールアドレスと請求額を入力し、無料で発行できるオンライン請求書です。発行から支払い確認までオンラインで一括管理できます。

お会計リンク

ECサイトがなくても、Square オンラインチェックアウトを利用すれば、手軽にオンライン販売ができます。決済用のリンクを作成し、ブログやSNS、メールでお客さまにリンクを共有すれば、簡単に支払いが済ませられます。

ネットショップの開設

Square オンラインビジネスなら、本格的なネットショップが簡単に開設できます。テイクアウト、デリバリー、SNSと連携した販売など、さまざまな業種のニーズに合ったネットショップが無料かつ短期間で始められます。

オールインワン決済端末おすすめ比較ランキング


ここからは比較的小さな店舗で活躍する場面が多いオールインワン決済端末の比較とおすすめランキングを紹介していきます。

オールインワン決済端末おすすめ比較ランキング

決済端末本体にOSが搭載されており、これ1台で完結するキャッシュレス決済端末です。

順位
名称		 1位
Square ターミナル		 2位
スマレジ・PAYGATE Station		 3位
AirPAY		 4位
STORES
決済端末
端末代金 39,980円
46,980円		 無料
（0円キャンペーン中）		 無料
（0円キャンペーン中）		 無料
（0円キャンペーン中）
月額利用料 無料 3,300円 無料 無料
クレジットカード
決済手数料
 3.25% 3.24%未満～（リンクから問合せ） 3.24% 3.24%
3.25% 3.24%未満～（リンクから問合せ） 3.24%  3.24%
3.25% 3.24%未満～（リンクから問合せ） 3.24%  3.24%
3.25% 3.24%未満～（リンクから問合せ） 3.24%  3.24%
× 3.24%未満～（リンクから問合せ） 3.24% ×
電子マネー
決済手数料
 3.25% 3.24%未満～（リンクから問合せ） 2.95% 1.98%
3.75% 3.24%未満～（リンクから問合せ） 3.24% ×
3.25% 3.24%未満～（リンクから問合せ） 3.24% ×
× 3.24%未満～（リンクから問合せ） × ×
QRコード
決済手数料		 3.25%
 3.24%未満～（リンクから問合せ） 2.95%
 3.24%
振込手数料 無料 110円～
(決済種類・金融機関による)		 無料 売上合計金額による
プリンター内蔵型のオールインワン決済端末は、別途スマートフォンまたはタブレットを用意する必要がありません。
※スマレジ・PAYGATE Stationはスマホまたはタブレットとの連携が必要となります。

Wi-Fiや4Gなどのインターネット回線が利用できる所ならどこでも決済可能です。
※stera terminalは固定の光回線を推奨しているため、固定店舗での利用が必須となります。

以上の比較表を基に、オールインワン決済端末のおすすめランキングを発表します。
1位：Square(スクエア)
Squareターミナルはレシートプリンターも付いていて、これ1台でキャッシュレス決済を導入できるイチオシの決済端末です。
またSquare決済は、アカウントひとつで予約システムやECサイトまで作れる万能決済サービスです。
また入金スピードがダントツで早く、月額利用料や振込手数料が不要でコスパが高いです。
2位：スマレジ・PAYGATE

現在キャンペーン実施中で決済端末を無料で導入でき、決済手数料を下げることができます。また、無料オンライン相談もあるので、決済に関する様々な相談をすることができます。

3位：AirPAY(エアペイ)
現在決済端末が無料で手に入り、0円で導入できるキャンペーンを実施中です。また月額固定費、振込手数料無料で利用できるのでコストを抑えてキャッシュレスを導入することができます。
4位：STORES(ストアーズ)

STORESも現在キャンペーンで決済端末を無料で導入できます。QRコード決済についてはバリエーションが少ないですが、電子マネーの決済手数料がダントツで低いのでお得に利用ができます。

 

 

当サイトではアフィリエイトプログラムを利用して商品を紹介しています。

  1. プライバシーポリシー

    CoTatoo（以下，「当社」といいます。）は，本ウェブサイト上で提供するサービス（以下,「本サービス」といいます。）における，ユーザーの個人情報の取扱いについて，以下のとおりプライバシーポリシー（以下，「本ポリシー」といいます。）を定めます。

    第1条（個人情報）

    「個人情報」とは，個人情報保護法にいう「個人情報」を指すものとし，生存する個人に関する情報であって，当該情報に含まれる氏名，生年月日，住所，電話番号，連絡先その他の記述等により特定の個人を識別できる情報及び容貌，指紋，声紋にかかるデータ，及び健康保険証の保険者番号などの当該情報単体から特定の個人を識別できる情報（個人識別情報）を指します。

    第2条（個人情報の収集方法）

    当社は，ユーザーが利用登録をする際に氏名，生年月日，住所，電話番号，メールアドレス，銀行口座番号，クレジットカード番号，運転免許証番号などの個人情報をお尋ねすることがあります。また，ユーザーと提携先などとの間でなされたユーザーの個人情報を含む取引記録や決済に関する情報を,当社の提携先（情報提供元，広告主，広告配信先などを含みます。以下，｢提携先｣といいます。）などから収集することがあります。

    第3条（個人情報を収集・利用する目的）

    当社が個人情報を収集・利用する目的は，以下のとおりです。
    1. 当社サービスの提供・運営のため
    2. ユーザーからのお問い合わせに回答するため（本人確認を行うことを含む）
    3. ユーザーが利用中のサービスの新機能，更新情報，キャンペーン等及び当社が提供する他のサービスの案内のメールを送付するため
    4. メンテナンス，重要なお知らせなど必要に応じたご連絡のため
    5. 利用規約に違反したユーザーや，不正・不当な目的でサービスを利用しようとするユーザーの特定をし，ご利用をお断りするため
    6. ユーザーにご自身の登録情報の閲覧や変更，削除，ご利用状況の閲覧を行っていただくため
    7. 有料サービスにおいて，ユーザーに利用料金を請求するため
    8. 上記の利用目的に付随する目的

    第4条（利用目的の変更）

    1. 当社は，利用目的が変更前と関連性を有すると合理的に認められる場合に限り，個人情報の利用目的を変更するものとします。
    2. 利用目的の変更を行った場合には，変更後の目的について，当社所定の方法により，ユーザーに通知し，または本ウェブサイト上に公表するものとします。

    第5条（個人情報の第三者提供）

    1. 当社は，次に掲げる場合を除いて，あらかじめユーザーの同意を得ることなく，第三者に個人情報を提供することはありません。ただし，個人情報保護法その他の法令で認められる場合を除きます。
      1. 人の生命，身体または財産の保護のために必要がある場合であって，本人の同意を得ることが困難であるとき
      2. 公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために特に必要がある場合であって，本人の同意を得ることが困難であるとき
      3. 国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって，本人の同意を得ることにより当該事務の遂行に支障を及ぼすおそれがあるとき
      4. 予め次の事項を告知あるいは公表し，かつ当社が個人情報保護委員会に届出をしたとき
        1. 利用目的に第三者への提供を含むこと
        2. 第三者に提供されるデータの項目
        3. 第三者への提供の手段または方法
        4. 本人の求めに応じて個人情報の第三者への提供を停止すること
        5. 本人の求めを受け付ける方法
    2. 前項の定めにかかわらず，次に掲げる場合には，当該情報の提供先は第三者に該当しないものとします。
      1. 当社が利用目的の達成に必要な範囲内において個人情報の取扱いの全部または一部を委託する場合
      2. 合併その他の事由による事業の承継に伴って個人情報が提供される場合
      3. 個人情報を特定の者との間で共同して利用する場合であって，その旨並びに共同して利用される個人情報の項目，共同して利用する者の範囲，利用する者の利用目的および当該個人情報の管理について責任を有する者の氏名または名称について，あらかじめ本人に通知し，または本人が容易に知り得る状態に置いた場合

    第6条（個人情報の開示）

    1. 当社は，本人から個人情報の開示を求められたときは，本人に対し，遅滞なくこれを開示します。ただし，開示することにより次のいずれかに該当する場合は，その全部または一部を開示しないこともあり，開示しない決定をした場合には，その旨を遅滞なく通知します。なお，個人情報の開示に際しては，1件あたり1，000円の手数料を申し受けます。
      1. 本人または第三者の生命，身体，財産その他の権利利益を害するおそれがある場合
      2. 当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合
      3. その他法令に違反することとなる場合
    2. 前項の定めにかかわらず，履歴情報および特性情報などの個人情報以外の情報については，原則として開示いたしません。

    第7条（個人情報の訂正および削除）

    1. ユーザーは，当社の保有する自己の個人情報が誤った情報である場合には，当社が定める手続きにより，当社に対して個人情報の訂正，追加または削除（以下，「訂正等」といいます。）を請求することができます。
    2. 当社は，ユーザーから前項の請求を受けてその請求に応じる必要があると判断した場合には，遅滞なく，当該個人情報の訂正等を行うものとします。
    3. 当社は，前項の規定に基づき訂正等を行った場合，または訂正等を行わない旨の決定をしたときは遅滞なく，これをユーザーに通知します。

    第8条（個人情報の利用停止等）

    1. 当社は，本人から，個人情報が，利用目的の範囲を超えて取り扱われているという理由，または不正の手段により取得されたものであるという理由により，その利用の停止または消去（以下，「利用停止等」といいます。）を求められた場合には，遅滞なく必要な調査を行います。
    2. 前項の調査結果に基づき，その請求に応じる必要があると判断した場合には，遅滞なく，当該個人情報の利用停止等を行います。
    3. 当社は，前項の規定に基づき利用停止等を行った場合，または利用停止等を行わない旨の決定をしたときは，遅滞なく，これをユーザーに通知します。
    4. 前2項にかかわらず，利用停止等に多額の費用を有する場合その他利用停止等を行うことが困難な場合であって，ユーザーの権利利益を保護するために必要なこれに代わるべき措置をとれる場合は，この代替策を講じるものとします。

    第9条（プライバシーポリシーの変更）

    1. 本ポリシーの内容は，法令その他本ポリシーに別段の定めのある事項を除いて，ユーザーに通知することなく，変更することができるものとします。
    2. 当社が別途定める場合を除いて，変更後のプライバシーポリシーは，本ウェブサイトに掲載したときから効力を生じるものとします。